「新型出生前検査」の新たな指針を公表 日本医学会 運営委 - NHK NEWS WEB

公表された指針では、検査を実施する医療機関について地域の基幹施設として、豊富な経験がある産婦人科と小児科の医師が常勤していることや遺伝に関する専門外来が設置されていることなどの要件を満たした施設を認定し、専門医が常駐しているクリニックなども基幹施設と連携して妊婦への支援体制を整えることで検査が実施できるとしました。

また、検査の対象となる染色体の異常は、これまでと変わらず、ダウン症など3つにかぎり、対象の妊婦についてこれまでは原則、35歳以上としていたのを35歳未満で遺伝カウンセリングを実施しても不安が解消されない場合は、十分な情報提供などを行ったうえで本人の意思決定が尊重されるべきであるとしました。

運営委員会では今後、妊婦が検査について正しく理解できるようにホームページなどで情報提供をしていく予定だということです。

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