【論文掲載】母子家庭と子どもの不十分な予防接種との関連性について - 横浜市立大学

^＊1　エコチル調査：胎児期から小児期にかけての化学物質ばく露が子どもの健康に与える影響を明らかにするために、平成22（2010）年度から全国で10万組の親子を対象として環境省が開始した、大規模かつ長期にわたる出生コホート調査。 https://www.env.go.jp/chemi/ceh/

^＊2　母子家庭：本研究では、母親の婚姻状況が未婚、離婚、死別である家庭を母子家庭と定義。そのため、兄弟、祖父母などパートナー以外の方と同居していても、母子家庭と定義。

^＊3　子どもの不十分な予防接種：本研究では、2歳までに接種が行われる定期接種ワクチンを対象とし、2歳時のアンケート調査において一つでも接種が不十分なワクチンがあった場合を、不十分な予防接種と定義。

^＊4　定期接種：予防接種法に基づき公費負担で行われるワクチン接種。本研究に参加者が登録された2014年3月の時点では、ヒブ、肺炎球菌、4種混合（ジフテリア、百日咳、破傷風、ポリオ）、BCG、麻疹、風疹ワクチンが2歳までに接種する定期接種ワクチンだった。2022年2月時点では、水痘、B型肝炎、ロタウイルスワクチンが追加。また、2歳以降の小児期に接種する定期接種ワクチンとして、日本脳炎、ヒトパピローマウイルスワクチンもある。

^＊5　任意接種：自己負担で行われるワクチン接種。主なものにおたふくかぜ、インフルエンザウイルスワクチンなどがある。

^＊6　95%信頼区間：真値（知りたい値）を推定するにあたり、95%の確率で真値を捉えると考えられる区間のこと。

^＊7　媒介分析：ある二つの因子の因果関係を考える際に、その因果関係の中間にある因子がどの程度関与しているか（媒介しているか）を分析する手法。本研究では、母子家庭だと世帯年収が減少し、それによって子どもの予防接種が不十分になるのでは、という仮説を設定し、母親の婚姻状況と子どもの予防接種との因果関係を、世帯年収がどの程度媒介するか検討。

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