クラスター感染も発生
新型コロナウイルスの影響で、「不要不急の外出は自粛」と呼びかけた自治体は多い。例えば安倍首相は4月6日、緊急事態宣言を発令すると表明した。にもかかわらず、大手や知名度の高いスポーツクラブは6日も、そして発令された7日も、大半は営業を続けていたのをご存知だろうか。
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緊急事態宣言の発令が秒読みとなった時期だったにもかかわらず、スポーツクラブは営業を続けていた。
こうした経営姿勢に対し、SNS上では疑問を投げかける声も少なくなかった。スポーツクラブに行くことは、紛れもない「不要不急の外出」に該当するというわけだ。
当時、どんな投稿が行われていたのか、ツイッターから引用させていただく。（註：引用文は体裁を整えたり、デイリー新潮の表記法に合わせたりした。以下同）。
《この状況下、健康産業であるスポーツクラブが週末の営業自粛も全くせず、従業員も怯えながら勤務し、医療崩壊を助長してどうする？》
《コナミスポーツ・ルネサンス・メガロスをはじめとするスポーツクラブに物申す。どこに安全が担保できるんだ？》
《これだけ都知事が「命がかかっている」と言う中、健康産業のスポーツクラブは、なぜ週末だけでも休業しない？》
知名度の高いスポーツクラブは当時、公式サイトでどんな案内を行っていたのか見てみよう。
まずはRIZAPだが、当時の公式サイトには新型コロナに関連する注意喚起が見当たらなかった。
都内の店舗情報を調べると、最初に表示される「ライザップ神宮前店」は午前7時から午後11時まで営業中と案内されていた。
それどころか3月5日、RIZAPは「新型コロナウイルスに伴うご利用有効期限延長のお知らせ」という広報文をアップしている。
会員が希望すれば、1か月、有効期限を延長するというサービスだ。早い話、「割引するから来てね」と呼びかけているわけだ。営業自粛どころか、利用者の確保に懸命な状況が垣間見えていたのだ。
次はコナミスポーツクラブだ。公式サイトは、「重要なお知らせ」として、「新型コロナウイルスへの対応情報」を目立つところに表示していた。しっかり広報しようという意図は伝わってきた。
だが、その内容は「4月1日から営業を再開します」というものだった（3月25日付）。
同社は2月中旬から一部のサービスを休止していたのだが、《政府から感染リスクを低減する方策等が示されてきた》ことを理由に再開に踏み切ったと説明していた。
3月28日と29日の土日は、《東京都および近隣各県からの今週末の外出自粛要請》が行われたことを受け、時短営業の措置を講じた。だが、これに呆れる声も、ツイッターには投稿された。
《この状況下でも今週末は時短こそすれ営業しているし、来月からは（略）時短営業とプールやスタジオの人数制限だけして営業するというブレなさ凄い》
3つ目はセントラルスポーツだ。同社の公式サイトも、目立つところに「新型コロナウィルス感染症への対応について」を掲載していた。
その内容は《お客様同士一定の間隔を確保する》、《レッスン時間を短縮し30分以内》、《レッスン実施に伴い十分な換気をおこなう》といった対応策が中心だった。営業自粛についてはどこにも書かれていなかった。
感染者が利用しても営業続行
最後は「24時間年中無休」を謳って人気のエニタイムフィットネスだ。公式サイトでは「重要なお知らせ」と赤色で囲んで目立たせ、「新型コロナウイルス感染症対策について」とリンクを貼った。
ボタンを押すと、他社にはない珍しい依頼が表示された。《現在メインでご利用頂いている店舗以外の利用の自粛》を呼びかけていたのだ。
感染拡大の防止というわけだが、その説明文に《複数店舗が連鎖的に営業停止となることを防ぐため》とあるのは、顧客の健康より自社の被害を心配しているようにも読める。
ちなみにエニタイムフィットネスは、感染者の利用が判明している。公式サイトで3月31日と4月5日に広報された「一部店舗 臨時休館のお知らせ」から引用させていただく。
《3月31日、所管保健所より、新型コロナウイルスの陽性反応が出た方がエニタイムフィットネス甲府国母店を利用されていたとの報告を受けました》
《所管保健所より、新型コロナウイルスの陽性反応が出た方がエニタイムフィットネス広島庚午店を利用されていたとの報告を受けました》（註：4月5日広報文）
スポーツクラブは新型コロナウイルスのクラスター感染を引き起こした“前科”があるのは、まだ記憶に新しい。
そもそも安倍首相は2月29日、記者会見で「スポーツジムやビュッフェスタイルの会食で感染の拡大が見られる事例がありました」と言及した。
NHKの「NEWS WEB」は3月4日、「千葉県 80代女性の感染確認 市川のスポーツクラブ利用は5人目」と報じた。記事には以下の記述がある。
《千葉県はこのスポーツクラブで新型コロナウイルスに集団で感染した「クラスター」が発生した可能性があるとして、感染経路の調査を進めています》
さらに3月14日、中日新聞は「新型コロナ 名古屋にクラスター 封じ込め 一進一退 スポーツクラブ困惑『なぜ？』 福祉施設 接触は不可避」との記事を掲載した。
《市内（編集部註：名古屋市）にある4つのスポーツクラブが、感染者の利用を自主的に公表。その後の2週間で感染者は26人以上に達した》
《厚生労働省の専門家会議は、一人の感染者が複数人に感染させた事例として、ライブハウスなどとともにスポーツジムを挙げている》
こうしたクラスター感染の事例に加え、自治体から自粛要請が出ていることもあり、「コロナ問題が収束するまでは、クラブの利用を休みたい」と考える会員は多いようだ。
ところが会員からは、休会制度のサービスが不充分と指摘する声が多いのだ。ツイッターからご紹介しよう。
《コナミスポーツクラブ。3月はスタジオ休止、それに伴い無料で休会出来るシステムだったのに。今月はスタジオ再開。感染怖いから都合会員にさせて欲しいとお願いしても無理でした。仕方ないので行かないのに、会費引き落とされます。そして、スタジオプログラムに参加する人多いとか。狂ってませんか？》
《ティップネスは今回の休会にお金取らないのにセントラルは取るみたい。企業の姿勢がこういう時に出るよね。セントラルの株がだだ下がり》
RIZAPは延長制度のためか、休会に関するクレームは見当たらなかった。エニタイムフィットネスは「来月の休会しか認められなかった」と立腹する投稿と、「特別に今月から休会にしてもらった」と感謝する投稿が混在していた。
こうした状況が、緊急事態宣言の発令でどう変わったのか、見てみよう。各社の公式サイトをご紹介するが、全て4月9日現在の内容だ。
まずRIZAPは、公式サイトの最上部に《RIZAPではお客様と従業員の健康と安全確保を最優先に、感染症予防対策を徹底しております》と大書している。
安心して来て下さいというわけだ。緊急事態宣言については直接的に言及していない。
一方、店舗情報で都内の様子を見てみると、各店が5月6日までの予定で臨時休業していることを案内している。
コナミスポーツクラブの公式サイトでは、4月7日に発表した広報文書「一部施設の臨時休館について」へのリンクが貼られている。
文書の内容は、東京や大阪などの一部施設を《政府による緊急事態宣言、および現状の新型コロナウイルス感染拡大の状況を鑑み》臨時に休業するというものだ。
セントラルスポーツも《（７都府県）全館臨時休業のお知らせ》という広報文書を掲載している。
エニタイムフィットネスも公式サイトで、７都府県の全店を《自主的に臨時休館いたします》と広報している。
以上のような経緯を踏まえ、ある50代の男性会員は取材に応じ、「私たちだって、ジムに行きたいけど行けないということを、スポーツクラブ側はもっと真剣に受け止めてほしいですね」と訴えた。
「運動するのが好きで入会し、長年にわたって利用してきました。今でも『コロナ問題が収束したら、すぐに再開しよう』と思っています。とはいえ、自治体の長が自粛要請を出したのです。普通の人だったら、スポーツクラブに通うのは我慢するでしょう。自宅にいるように求められているのですから当然です。私たちの気持ちを汲み取ってくれれば、休会制度でも、もっと会員に寄り添った対応になったのではないでしょうか」
週刊新潮WEB取材班
2020年4月11日 掲載
"十分な" - Google ニュース
April 11, 2020 at 09:31AM
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