日本のトヨタ自動車は、これまで４月の月間販売史上最高の業績を記録した。最近、世界的な景気回復を受け、主要自動車メーカーの業績が好転しているが、そのうち、トヨタの業績が最も目立っているという見方が出ている。
トヨタは２８日、４月の販売台数は８５万９４４８台だったと発表した。４２万３３０２台だった昨年４月より１０３％伸びた。前年同期比８カ月連続で販売台数の増加が続いている。これに先立って、３月は９８万２９１２台を販売し、月間販売としては１９３７年の創立以来最大の業績を記録した。これを受け、１～４月の販売台数は３３１万９５７２台と、前年同期より３３.４％の業績を伸ばした。
トヨタが頭角を現している理由は、車両向け半導体不足事態に強い姿勢を見せているためだ。トヨタは米国、カナダ、チェコの工場でのみ半導体不足で生産中止と減産を経験しただけで、日本、中国、東南アジア、中南米、アフリカなど大半の地域の工場では正常操業を続けている。日本国内の工場は、地元の半導体メーカー・ルネサスの３月の工場火災の影響で、６月中に２つの工場の生産中止を計画しているのが全てだ。
トヨタはかつて、部品が必要なたびに注文して供給を受けてきたが、２０１１年の東日本大震災後、戦略を変えた。かつては、トヨタは部品在庫を引き受ける必要がなく、効率的な管理方法といわれていたが、東日本大震災を受け、トヨタ工場や部品メーカーの生産が全て中止となったことをきっかけに、少なくとも数カ月分の生産のための物量を予め用意する必要性が持ち上がった。
部品ごとに１～４カ月分ずつ在庫を十分に備える調達体系を導入し、部品メーカーと中長期的生産計画を詳しく共有している。部品メーカー各社は在庫を引き受けるかもしれない負担から脱して、安定的に生産量を増やすことができる。自動車業界は、これをトヨタが半導体不足時期を乗り越えるコツと見ている。
米国と中国の需要が回復した中、特に中国で他社に比べて良い成果を収めたことも影響を及ぼした。トヨタは１～４月、米国で８４万２３７７台を販売して前年同期比４５.１％伸ばし、中国では６３万３８４９台を販売して５３.２％増に成功した。同期間、現代自グループは販売台数を米国で４１.８％伸ばしたが、中国では５.５％増に止まった。トヨタの中国での販売台数は、２０１９年から日本での販売台数を逆転し、トヨタの主要市場での業績では米国に次ぐ２番目の規模となっている。
日産、ホンダなど日本の他の自動車メーカーも、大幅な業績改善傾向を見せている。日産は全世界で４月に３５万８６５６台を販売し、昨年４月より販売台数を６５.１％伸ばした。販売台数の代わりに生産台数を明らかにするホンダも、世界で４月に４１万４５３２台を生産して、昨年同期より９４.８％伸ばした。
徐亨錫 skytree08@donga.com
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